無線設備規則 第二節　通信設備

次の各号に掲げる通信設備は、それぞれ当該各号に適合するものでなければならない。ただし、総務大臣が別に告示するものについては、この限りでない。

一電力線搬送通信設備（施行規則第四十四条第一項第一号に規定する電力線搬送通信設備をいう。以下同じ。）にあつては、一〇ｋＨｚから四五〇ｋＨｚまでの周波数を使用するもの又は定格電圧六〇〇ボルト以下及び定格周波数五〇ヘルツ若しくは六〇ヘルツの単相交流若しくは三相交流を通ずる電力線又は直流を通ずる電力線を使用するもの（鋼船（鋼製の船舶をいう。以下同じ。）内で使用するものに限る。）を使用し、かつ、同条第二項第二号に規定する分電盤から負荷側又は鋼船内に設置された配電盤から負荷側において、二ＭＨｚから三〇ＭＨｚまでの周波数を使用するものであること。

二誘導式通信設備（施行規則第四十四条第一項第二号に規定する誘導式通信設備のうち誘導式読み書き通信設備（同号（２）に規定する誘導式読み書き通信設備をいう。以下同じ。）を除いたものをいう。以下同じ。）にあつては、一〇ｋＨｚから二五〇ｋＨｚまでの周波数を使用するものであること。

2広帯域電力線搬送通信設備（施行規則第四十四条第二項第二号に規定する広帯域電力線搬送通信設備をいう。以下同じ。）であつて搬送波の変調方式がスペクトル拡散方式のものは、搬送波が拡散される周波数の範囲が二ＭＨｚから三〇ＭＨｚまでの間になければならない。

3電力線搬送通信設備の送信設備（特殊な装置のものを除く。）の高周波出力は、一〇ワット以下でなければならない。

電力線搬送通信設備は、次の各号に適合するものでなければならない。ただし、第五十九条第一項ただし書の総務大臣が別に告示するものについては、適用しない。

一一〇ｋＨｚから四五〇ｋＨｚまでの周波数を使用するものであつて、電力線に通ずる高周波電流の搬送波による電界強度は、その送信設備から一キロメートル以上離れ、かつ、電力線からλ／２π（λは搬送波の波長をメートルで表したものとし、πは円周率とする。以下同じ。）の距離において毎メートル五〇〇マイクロボルト以下でなければならない。

二広帯域電力線搬送通信設備は、次のとおりであること。

一伝導妨害波の電流及び電圧並びに放射妨害波の電界強度は、次の（一）から（四）までの各表に定める値以下であること。ただし、通信線又はそれに相当する部分が一の筐体内に収容されている場合は、（三）の規定は、適用しない。

二（１）に掲げる伝導妨害波の電流及び電圧並びに放射妨害波の電界強度の測定方法については、総務大臣が別に告示する。

誘導式読み書き通信設備から発射される搬送波による電界強度は、一〇メートルの距離において、次に掲げる値以下でなければならない。

一一三・五五三ＭＨｚ以上一三・五六七ＭＨｚ以下の周波数において毎メートル四七・五四四ミリボルト

二一三・四一ＭＨｚ以上一三・五五三ＭＨｚ未満又は一三・五六七ＭＨｚを超え一三・七一ＭＨｚ以下の周波数において毎メートル一・〇六一ミリボルト

三一三・一一ＭＨｚ以上一三・四一ＭＨｚ未満又は一三・七一ＭＨｚを超え一四・〇一ＭＨｚ以下の周波数において毎メートル三一六マイクロボルト

四前三号に掲げる周波数以外の周波数において毎メートル一五〇マイクロボルト

電力線搬送通信設備（広帯域電力線搬送通信設備を除く。）は、電力線に通ずる高周波電流によつて他の通信設備に混信を与えないように次の各号に適合していなければならない。

一高周波電流を通ずる電力線の分岐点には、伝送特性の必要に応じ塞流線輪を入れること。

二高周波電流を通ずる電力線の経路は、その附近に他の各種線路及び無線設備が少ないように定めること。