ボイラー及び圧力容器安全規則

この省令において、次の各号に掲げる用語の意義は、当該各号に定めるところによる。

令第一条第三号イの厚生労働省令で定める伝熱面積の算定方法は、次の各号に掲げるボイラーについて、当該各号に定める面積をもつて算定するものとする。

労働安全衛生法（以下「法」という。）第三十八条第一項の厚生労働省令で定める特定機械等は、ボイラー（小型ボイラーを除く。次章において同じ。）及び第一種圧力容器（小型圧力容器を除く。第三章において同じ。）とする。

ボイラーを製造しようとする者は、製造しようとするボイラーについて、あらかじめ、その事業場の所在地を管轄する都道府県労働局長（以下「所轄都道府県労働局長」という。）の許可を受けなければならない。

ただし、既に当該許可を受けているボイラーと型式が同一であるボイラー（以下「許可型式ボイラー」という。）については、この限りでない。

②前項の許可を受けようとする者は、ボイラー製造許可申請書（様式第一号）にボイラーの構造を示す図面及び次の事項を記載した書面を添えて、所轄都道府県労働局長に提出しなければならない。

前条第一項の許可を受けた者は、当該許可に係るボイラー又は許可型式ボイラーを製造する場合において、同条第二項第二号の設備又は同項第三号の工作責任者を変更したときは、遅滞なく、その旨を所轄都道府県労働局長に報告しなければならない。

ボイラーを製造した者は、法第三十八条第一項の規定により、同項の登録製造時等検査機関（以下「登録製造時等検査機関」という。）の検査を受けなければならない。

②溶接によるボイラーについては、第七条第一項の規定による検査に合格した後でなければ、前項の規定により登録製造時等検査機関が行う検査（以下この章において「構造検査」という。）を受けることができない。

③構造検査を受けようとする者は、ボイラー構造検査申請書（様式第二号）にボイラー明細書（様式第三号）を添えて、登録製造時等検査機関に提出しなければならない。

④登録製造時等検査機関は、構造検査に合格したボイラーに様式第四号による刻印を押し、そのボイラー明細書を申請者に交付する。

⑤登録製造時等検査機関は、構造検査に合格した移動式ボイラーについて、申請者に対しボイラー検査証（様式第六号）を交付する。

法第五十三条の二第一項の規定により都道府県労働局長が前条の構造検査の業務の全部又は一部を自ら行う場合においては、同条の規定を適用する。この場合において、同条中「登録製造時等検査機関」とあるのは「所轄都道府県労働局長（組立式ボイラーにあつては、当該ボイラーの設置地を管轄する都道府県労働局長）又は登録製造時等検査機関」とする。

構造検査を受ける者は、次の事項を行なわなければならない。

②都道府県労働局長は、構造検査のために必要があると認めるときは、次の事項を構造検査を受ける者に命ずることができる。

③構造検査を受ける者は、当該検査に立ち会わなければならない。

溶接によるボイラーの溶接をしようとする者は、法第三十八条第一項の規定により、登録製造時等検査機関の検査を受けなければならない。

ただし、当該ボイラーが附属設備（過熱器及び節炭器に限る。以下この章において同じ。）若しくは圧縮応力以外の応力を生じない部分のみが溶接によるボイラー又は貫流ボイラー（気水分離器を有するものを除く。）である場合は、この限りでない。

②前項の規定により登録製造時等検査機関が行う検査（以下この章において「溶接検査」という。）を受けようとする者は、当該ボイラーの溶接作業に着手する前に、ボイラー溶接検査申請書（様式第七号）にボイラー溶接明細書（様式第八号）を添えて、登録製造時等検査機関に提出しなければならない。

③登録製造時等検査機関は、溶接検査に合格したボイラーに様式第九号による刻印を押し、そのボイラー溶接明細書を申請者に交付する。

法第五十三条の二第一項の規定により都道府県労働局長が前条の溶接検査の業務の全部又は一部を自ら行う場合においては、同条の規定を適用する。この場合において、同条中「登録製造時等検査機関」とあるのは「所轄都道府県労働局長又は登録製造時等検査機関」とする。

溶接検査を受ける者は、次の事項を行なわなければならない。

②溶接検査を受ける者は、当該検査に立ち会わなければならない。

事業者は、令第二十条第四号の業務のうちボイラーの溶接の業務については特別ボイラー溶接士免許を受けた者（以下「特別ボイラー溶接士」という。）でなければ、当該業務につかせてはならない。

ただし、溶接部の厚さが二十五ミリメートル以下の場合又は管台、フランジ等を取り付ける場合の溶接の業務については、普通ボイラー溶接士免許を受けた者（以下「普通ボイラー溶接士」という。）を当該業務につかせることができる。

事業者は、ボイラー（移動式ボイラーを除く。）を設置しようとするときは、法第八十八条第一項の規定により、ボイラー設置届（様式第十一号）にボイラー明細書（様式第三号）及び次の事項を記載した書面を添えて、その事業場の所在地を管轄する労働基準監督署長（以下「所轄労働基準監督署長」という。）に提出しなければならない。

移動式ボイラーを設置しようとする者は、あらかじめ、ボイラー設置報告書（様式第十二号）にボイラー明細書（様式第三号）及びボイラー検査証（様式第六号）を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

ただし、法第八十八条第一項ただし書の規定による認定（第二十五条第二項及び第三項を除き、以下「認定」という。）を受けた事業者については、この限りでない。

次の者は、法第三十八条第一項の規定により、登録製造時等検査機関の検査を受けなければならない。

②外国においてボイラーを製造した者は、法第三十八条第二項の規定により、登録製造時等検査機関の検査を受けることができる。当該検査が行われた場合においては、当該ボイラーを輸入した者については、前項の規定は、適用しない。

③前二項の規定により登録製造時等検査機関が行う検査（以下この章において「使用検査」という。）を受けようとする者は、ボイラー使用検査申請書（様式第十三号）にボイラー明細書（様式第三号）を添えて、登録製造時等検査機関に提出しなければならない。

④ボイラーを輸入し、又は外国において製造した者が使用検査を受けようとするときは、前項の申請書に当該申請に係るボイラーの構造が法第三十七条第二項の厚生労働大臣の定める基準（ボイラーの構造に係る部分に限る。）に適合していることを厚生労働大臣が指定する者（外国に住所を有するものに限る。）が明らかにする書面を添付することができる。

⑤登録製造時等検査機関は、使用検査に合格したボイラーに様式第四号による刻印を押し、そのボイラー明細書を申請者に交付する。

⑥登録製造時等検査機関は、使用検査に合格した移動式ボイラーについて、申請者に対しボイラー検査証（様式第六号）を交付する。

法第五十三条の二第一項の規定により都道府県労働局長が前条の使用検査の業務の全部又は一部を自ら行う場合においては、同条の規定を適用する。この場合において、同条中「登録製造時等検査機関」とあるのは「都道府県労働局長又は登録製造時等検査機関」とする。

第六条の規定は、使用検査について準用する。

ボイラー（移動式ボイラーを除く。）を設置した者は、法第三十八条第三項の規定により、当該ボイラー及び当該ボイラーに係る次の事項について、所轄労働基準監督署長の検査を受けなければならない。

ただし、所轄労働基準監督署長が当該検査の必要がないと認めたボイラーについては、この限りでない。

②前項の規定による検査（以下この章において「落成検査」という。）は、構造検査又は使用検査に合格した後でなければ、受けることができない。

③落成検査を受けようとする者は、ボイラー落成検査申請書（様式第十五号）を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。この場合において、認定を受けたことにより第十条の届出をしていないときは、同条のボイラー明細書及び書面その他落成検査に必要な書面を添付するものとする。

所轄労働基準監督署長は、落成検査に合格したボイラー又は前条第一項ただし書のボイラーについて、ボイラー検査証（様式第六号）を交付する。

②ボイラーを設置している者は、ボイラー検査証を滅失し、又は損傷したときは、ボイラー検査証再交付申請書（様式第十六号）に次の書面を添えて、所轄労働基準監督署長（移動式ボイラーのボイラー検査証にあつては、当該ボイラー検査証を交付した者）に提出し、その再交付を受けなければならない。

③移動式ボイラーのボイラー検査証の再交付を受けた者は、遅滞なく、所轄労働基準監督署長に届け出て、事業場の所在地、名称、種類及び有効期間その他必要な事項について記載を受けなければならない。

事業者は、ボイラー（令第二十条第五号イからニまでに掲げるボイラー及び小型ボイラーを除く。）の据付けの作業を行うときは、当該作業を指揮するため必要な能力を有すると認められる者のうちから、当該作業の指揮者を定め、その者に次の事項を行わせなければならない。

削除

事業者は、ボイラー（移動式ボイラー及び屋外式ボイラーを除く。以下この節において同じ。）については、専用の建物又は建物の中の障壁で区画された場所（以下「ボイラー室」という。）に設置しなければならない。

ただし、第二条に定めるところにより算定した伝熱面積（以下「伝熱面積」という。）が三平方メートル以下のボイラーについては、この限りでない。

事業者は、ボイラー室には、二以上の出入口を設けなければならない。

ただし、ボイラーを取り扱う者が緊急の場合に避難するのに支障がないボイラー室については、この限りでない。

事業者は、ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離を、一・二メートル以上としなければならない。

ただし、安全弁その他の附属品の検査及び取扱いに支障がないときは、この限りでない。

②事業者は、本体を被覆していないボイラー又は立てボイラーについては、前項の規定によるほか、ボイラーの外壁から壁、配管その他のボイラーの側部にある構造物（検査及びそうじに支障のない物を除く。）までの距離を〇・四五メートル以上としなければならない。

ただし、胴の内径が五百ミリメートル以下で、かつ、その長さが千ミリメートル以下のボイラーについては、この距離は、〇・三メートル以上とする。

事業者は、ボイラー、ボイラーに附設された金属製の煙突又は煙道（以下この項において「ボイラー等」という。）の外側から〇・一五メートル以内にある可燃性の物については、金属以外の不燃性の材料で被覆しなければならない。

ただし、ボイラー等が、厚さ百ミリメートル以上の金属以外の不燃性の材料で被覆されているときは、この限りでない。

②事業者は、ボイラー室その他のボイラー設置場所に燃料を貯蔵するときは、これをボイラーの外側から二メートル（固体燃料にあつては、一・二メートル）以上離しておかなければならない。

ただし、ボイラーと燃料又は燃料タンクとの間に適当な障壁を設ける等防火のための措置を講じたときは、この限りでない。

事業者は、煙突からの排ガスの排出状況を観測するための窓をボイラー室に設置する等ボイラー取扱作業主任者が燃焼が正常に行なわれていることを容易に監視することができる措置を講じなければならない。

事業者は、令第二十条第三号の業務については、特級ボイラー技士免許、一級ボイラー技士免許又は二級ボイラー技士免許を受けた者（以下「ボイラー技士」という。）でなければ、当該業務につかせてはならない。

ただし、安衛則第四十二条に規定する場合は、この限りでない。

②事業者は、前項本文の規定にかかわらず、令第二十条第五号イからニまでに掲げるボイラーの取扱いの業務については、ボイラー取扱技能講習を修了した者を当該業務に就かせることができる。

事業者は、令第六条第四号の作業については、次の各号に掲げる作業の区分に応じ、当該各号に掲げる者のうちから、ボイラー取扱作業主任者を選任しなければならない。

②前項第一号から第三号までの伝熱面積の合計は、次に定めるところにより算定するものとする。

事業者は、ボイラー取扱作業主任者に次の事項を行わせなければならない。

②ボイラーの運転の状態に係る異常があつた場合に当該ボイラーを安全に停止させることができる機能その他の機能を有する自動制御装置であつて厚生労働大臣の定める技術上の指針に適合していると所轄労働基準監督署長が認定したものを備えたボイラーについては、前項第五号の水面測定装置の機能の点検を三日に一回以上とすることができる。

③前項の所轄労働基準監督署長の認定を受けようとする者は、適合自動制御ボイラー認定申請書（様式第十七号）に、当該申請に係る自動制御装置が前項の厚生労働大臣が定める技術上の指針に適合していることを厚生労働大臣の登録を受けた者が明らかにする書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

事業者は、ボイラーについては、法第三十七条第二項の厚生労働大臣の定める基準（ボイラーの構造に係る部分に限る。）に適合するものでなければ、使用してはならない。

事業者は、その設置するボイラーについて、当該ボイラーから排出されるばい煙による障害を予防するため、関係施設及び燃焼方法の改善その他必要な措置を講ずることによりばい煙を排出しないように努めなければならない。

事業者は、ボイラーの安全弁その他の附属品の管理について、次の事項を行なわなければならない。

②前項第一号の規定にかかわらず、事業者は、安全弁が二個以上ある場合において、一個の安全弁を最高使用圧力以下で作動するように調整したときは、他の安全弁を最高使用圧力の三パーセント増以下で作動するように調整することができる。

事業者は、ボイラー室の管理等について、次の事項を行わなければならない。

事業者は、ボイラーの点火を行なうときは、ダンパーの調子を点検し、燃焼室及び煙道の内部を十分に換気した後でなければ、点火を行なつてはならない。

②労働者は、ボイラーの点火を行なうときは、前項に定めるところによらなければ、点火を行なつてはならない。

事業者は、ボイラーの吹出しを行なうときは、次に定めるところによらなければならない。

②労働者は、ボイラーの吹出しを行なうときは、前項各号に定めるところによらなければならない。

事業者は、ボイラーについて、その使用を開始した後、一月以内ごとに一回、定期に、次の表の上欄に掲げる項目ごとにそれぞれ同表の下欄に掲げる事項について自主検査を行なわなければならない。

ただし、一月をこえる期間使用しないボイラーの当該使用しない期間においては、この限りでない。

②事業者は、前項ただし書のボイラーについては、その使用を再び開始する際に、同項の表の上欄に掲げる項目ごとにそれぞれ同表の下欄に掲げる事項について自主検査を行なわなければならない。

③事業者は、前二項の自主検査を行なつたときは、その結果を記録し、これを三年間保存しなければならない。

事業者は、前条第一項又は第二項の自主検査を行なつた場合において、異状を認めたときは、補修その他の必要な措置を講じなければならない。

事業者は、労働者がそうじ、修繕等のためボイラー（燃焼室を含む。以下この条において同じ。）又は煙道の内部に入るときは、次の事項を行なわなければならない。

事業者は、令第二十条第五号の業務のうちボイラーの整備の業務については、ボイラー整備士免許を受けた者（以下「ボイラー整備士」という。）でなければ、当該業務につかせてはならない。

削除

ボイラー検査証の有効期間は、一年とする。

②前項の規定にかかわらず、構造検査又は使用検査を受けた後設置されていない移動式ボイラーであつて、その間の保管状況が良好であると都道府県労働局長が認めたものについては、当該移動式ボイラーの検査証の有効期間を構造検査又は使用検査の日から起算して二年を超えず、かつ、当該移動式ボイラーを設置した日から起算して一年を超えない範囲内で延長することができる。

ボイラー検査証の有効期間の更新を受けようとする者は、当該検査証に係るボイラー及び第十四条第一項各号に掲げる事項について、法第四十一条第二項の性能検査（以下「性能検査」という。）を受けなければならない。

②法第四十一条第二項の登録性能検査機関（以下「登録性能検査機関」という。）は、前項の性能検査に合格したボイラーについて、そのボイラー検査証の有効期間を更新するものとする。この場合において、性能検査の結果により一年未満又は一年を超え二年以内の期間を定めて有効期間を更新することができる。

第四十条第一項ただし書のボイラーに係る性能検査を受けようとする者は、登録性能検査機関（法第五十三条の三において準用する法第五十三条の二第一項の規定により労働基準監督署長が当該性能検査を行う場合にあつては、所轄労働基準監督署長）に対し、自主検査の結果を明らかにする書面を提出することができる。

法第五十三条の三において準用する法第五十三条の二第一項の規定により労働基準監督署長が行うボイラーに係る性能検査を受けようとする者は、ボイラー性能検査申請書（様式第十九号）を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

法第五十三条の三において準用する法第五十三条の二第一項の規定により労働基準監督署長が第三十八条第二項の性能検査の業務の全部又は一部を自ら行う場合においては、同項の規定を適用する。この場合において、同項中「法第四十一条第二項の登録性能検査機関」とあるのは「所轄労働基準監督署長又は法第四十一条第二項の登録性能検査機関」とする。

ボイラーに係る性能検査を受ける者は、ボイラー（燃焼室を含む。）及び煙道を冷却し、掃除し、その他性能検査に必要な準備をしなければならない。

ただし、所轄労働基準監督署長が認めたボイラーについては、ボイラー（燃焼室を含む。）及び煙道の冷却及び掃除をしないことができる。

②第六条第二項及び第三項の規定は、ボイラーに係る性能検査について準用する。この場合において、同条第二項中「都道府県労働局長」とあるのは、「労働基準監督署長」と読み替えるものとする。

事業者は、ボイラーについて、次の各号のいずれかに掲げる部分又は設備を変更しようとするときは、法第八十八条第一項の規定により、ボイラー変更届（様式第二十号）にボイラー検査証及びその変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

ボイラーについて前条各号のいずれかに掲げる部分又は設備に変更を加えた者は、法第三十八条第三項の規定により、当該ボイラーについて所轄労働基準監督署長の検査を受けなければならない。

ただし、所轄労働基準監督署長が当該検査の必要がないと認めたボイラーについては、この限りでない。

②前項の規定による検査（以下この章において「変更検査」という。）を受けようとする者は、ボイラー変更検査申請書（様式第二十一号）を所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。この場合において、認定を受けたことにより前条の届出をしていないときは、ボイラー検査証及び同条の書面その他変更検査に必要な書面を添付するものとする。

③第六条第二項及び第三項の規定は、変更検査について準用する。この場合において、同条第二項中「都道府県労働局長」とあるのは、「労働基準監督署長」と読み替えるものとする。

労働基準監督署長は、変更検査に合格したボイラー（前条第一項ただし書のボイラーを含む。）について、そのボイラー検査証に検査期日、変更部分及び検査結果について裏書を行なうものとする。

設置されたボイラーに関し事業者に変更があつたときは、変更後の事業者は、その変更後十日以内に、ボイラー検査証書替申請書（様式第十六号）にボイラー検査証を添えて、所轄労働基準監督署長に提出し、その書替えを受けなければならない。