船舶救命設備規則 第2条（救命設備の分類）
- 救命設備を次のとおり分類する。
- 一救命器具
- 一救命艇
- 二救命いかだ
- 三救命浮器
- 四救助艇
- 五救命浮環
- 六救命胴衣
- 七イマーション・スーツ
- 八耐暴露服
- 九保温具
- 十救命索発射器
- 十一救命いかだ支援艇
- 十二遭難者揚収装置
- 二信号装置
- 一自己点火灯
- 二自己発煙信号
- 三救命胴衣灯
- 四落下傘付信号
- 五火せん
- 六信号紅炎
- 七発煙浮信号
- 八水密電気灯
- 九日光信号鏡
- 十浮揚型衛星利用非常用位置指示無線標識装置
- 十一非浮揚型衛星利用非常用位置指示無線標識装置
- 十二レーダー・トランスポンダー
- 十三捜索救助用位置指示送信装置
- 十四持運び式双方向無線電話装置
- 十五固定式双方向無線電話装置
- 十六船舶航空機間双方向無線電話装置
- 十七探照灯
- 十八再帰反射材
- 十九船上通信装置
- 二十警報装置
- 三進水装置等
- 一進水装置
- 二乗込装置
この条文の基本情報
救命設備の分類とは何ですか？
定義救命設備の分類とは、船舶救命設備規則第2条に定められた規定で、「救命設備を次のとおり分類する。」と規定しています。
出典：e-Gov法令検索（デジタル庁）
- 船舶救命設備規則第2条（救命設備の分類）は、日本の船舶救命設備規則に含まれる条文です。
- 船舶救命設備規則第2条の条文原文は「救命設備を次のとおり分類する。」で始まります。
- 船舶救命設備規則第2条は第一章 総則に置かれています。
- 船舶救命設備規則の公布日は昭和40年5月19日です。
- 船舶救命設備規則について、LawPlayer が e-Gov法令検索から取得した令和8年4月5日時点では廃止情報はありません。
- 船舶救命設備規則第2条の前の条は船舶救命設備規則第1条の2です。
- 船舶救命設備規則第2条の次の条は船舶救命設備規則第3条です。
この条文を引用する
下の三行はそのまま引用に使えます（法令番号・条番号・出典・取得日を含みます）。
- 正式書式
船舶救命設備規則（昭和四十年運輸省令第三十六号）第2条 - 官報・e-Gov
e-Gov法令検索 https://laws.e-gov.go.jp/law/340M50000800036 - 本サイト収録
船舶救命設備規則（昭和四十年運輸省令第三十六号）第2条（LawPlayer 収録、取得日 令和8年4月5日）https://lawplayer.com/jp/article/340M50000800036/2