ボイラー及び圧力容器安全規則 第2条（伝熱面積）
- 令第一条第三号イの厚生労働省令で定める伝熱面積の算定方法は、次の各号に掲げるボイラーについて、当該各号に定める面積をもつて算定するものとする。
- 一水管ボイラー及び電気ボイラー以外のボイラー火気、燃焼ガスその他の高温ガス（以下「燃焼ガス等」という。）に触れる本体の面で、その裏面が水又は熱媒に触れるものの面積（燃焼ガス等に触れる面にひれ、スタツド等を有するものにあつては、当該ひれ、スタツド等について次号ロからヘまでを準用して算定した面積を加えた面積）
- 二貫流ボイラー以外の水管ボイラー水管及び管寄せの次の面積を合計した面積
- 一水管（ロからチまでに該当する水管を除く。）又は管寄せでその全部又は一部が燃焼ガス等に触れるものにあつては、燃焼ガス等に触れる面の面積
- 二ひれが長手方向に取り付けられており、かつ、ひれの両面が燃焼ガス等に触れる水管にあつては、ひれの片面の面積に次の表の上欄に掲げるひれの区分に応じて、それぞれ同表の下欄に掲げる係数を乗じて得た面積を管の外周の面積に加えた面積
- 三ひれが長手方向に取り付けられており、かつ、ひれの片面が燃焼ガス等に触れる水管にあつては、ひれの片面の面積に次の表の上欄に掲げるひれの区分に応じて、それぞれ同表の下欄に掲げる係数を乗じて得た面積を管の外周のうち燃焼ガス等に触れる部分の面積に加えた面積
- 四ひれが円周方向又はスパイラル状に取り付けられている水管にあつては、ひれの片面の面積（スパイラル状のひれにあつては、ひれの巻数を円周方向のひれの枚数として円周方向に取り付けられているひれとみなして算定した面積）の二十パーセントの面積を管の外周の面積に加えた面積
- 五耐火れんがによつておおわれた水管にあつては、管の外側の壁面に対する投影面積
- 六耐火物によつておおわれているスタツドチユーブで、壁に配置してあるものにあつては管の外周の面積の二分の一の面積、その被覆物の全周が燃焼ガス等に触れるものにあつては管の外周の面積
- 七燃焼ガス等に触れるスタツドチユーブにあつては、スタツドの側面の面積の十五パーセントの面積を管の外周の面積に加えた面積
- 八ベーレー式水壁にあつては、燃焼ガス等に触れる面の面積
- 三貫流ボイラー燃焼室入口から過熱器入口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積
- 四電気ボイラー電力設備容量六十キロワットを一平方メートルとみなしてその最大電力設備容量を換算した面積
この条文の基本情報
伝熱面積とは何ですか？
定義伝熱面積とは、ボイラー及び圧力容器安全規則第2条に定められた規定で、「令第一条第三号イの厚生労働省令で定める伝熱面積の算定方法は、次の各号に掲げるボイラーについて、当該各号に定める面積をもつて算定するものとする。」と規定しています。
出典：e-Gov法令検索（デジタル庁）
- ボイラー及び圧力容器安全規則第2条（伝熱面積）は、日本のボイラー及び圧力容器安全規則に含まれる条文です。
- ボイラー及び圧力容器安全規則第2条の条文原文は「令第一条第三号イの厚生労働省令で定める伝熱面積の算定方法は、次の各号に掲げるボイラーについて、当該各号に定める面積をもつて算定するものとする。」で始まります。
- ボイラー及び圧力容器安全規則第2条は第一章 総則に置かれています。
- ボイラー及び圧力容器安全規則の公布日は昭和47年9月30日です。
- ボイラー及び圧力容器安全規則について、LawPlayer が e-Gov法令検索から取得した令和8年7月4日時点では廃止情報はありません。
- ボイラー及び圧力容器安全規則第2条の前の条はボイラー及び圧力容器安全規則第1条です。
- ボイラー及び圧力容器安全規則第2条の次の条はボイラー及び圧力容器安全規則第2条の2です。
この条文を引用する
下の三行はそのまま引用に使えます（法令番号・条番号・出典・取得日を含みます）。
- 正式書式
ボイラー及び圧力容器安全規則（昭和四十七年労働省令第三十三号）第2条 - 官報・e-Gov
e-Gov法令検索 https://laws.e-gov.go.jp/law/347M50002000033 - 本サイト収録
ボイラー及び圧力容器安全規則（昭和四十七年労働省令第三十三号）第2条（LawPlayer 収録、取得日 令和8年7月4日）https://lawplayer.com/jp/article/347M50002000033/2