高気圧作業安全衛生規則 第二章　設備

事業者は、潜函又は潜鐘の作業室又は気こう室へ送気するための送気管を、シヤフトの中を通すことなく当該作業室又は気こう室へ配管しなければならない。

2事業者は、作業室へ送気するための送気管には、作業室に近接する部分に逆止弁を設けなければならない。

事業者は、作業室及び気こう室に、専用の排気管を設けなければならない。

2潜函又は潜鐘の気こう室内の高圧室内作業者に減圧を行うための排気管は、内径五十三ミリメートル以下のものとしなければならない。

事業者は、作業室への送気の調節を行うためのバルブ又はコツクの操作を行う場所を潜函、潜鐘、圧気シールド等の外部に設けたときは、当該場所に、作業室内のゲージ圧力（以下「圧力」という。）を表示する圧力計を設けなければならない。

2事業者は、前項の場所を潜函、潜鐘、圧気シールド等の内部に設けたときは、作業室への送気の調節を行うためのバルブ又はコツクを操作する業務を行う者に、携帯式の圧力計を携行させなければならない。

3事業者は、高圧室内作業者に加圧又は減圧を行うために、送気又は排気の調節を行うバルブ又はコツクの操作を行う場所を気こう室の外部に設けたときは、当該場所に、気こう室内の圧力を表示する圧力計を設けなければならない。

4事業者は、前項の場所を気こう室の内部に設けたときは、気こう室への送気又は気こう室からの排気の調節を行うためのバルブ又はコツクを操作する業務を行う者に、携帯式の圧力計を携行させなければならない。

5前各項の圧力計は、その一目盛りが〇・〇二メガパスカル以下のものでなければならない。

6事業者は、高圧室内業務（圧力〇・一メガパスカル以上の気圧下における高圧室内業務に限る。第十二条の二、第二十条の二及び第四十二条第一項において同じ。）を行うときは、気こう室に自記記録圧力計を設けなければならない。

事業者は、潜水業務従事者（潜水業務に従事する労働者（以下「潜水作業者」という。）及び潜水業務の一部を請け負わせた場合における潜水業務に従事する作業従事者（事業を行う者が行う仕事の作業に従事する者をいう。以下同じ。）（労働者を除く。以下「潜水業務請負作業従事者」という。）をいう。以下同じ。）に、空気圧縮機により送気するときは、当該空気圧縮機による送気を受ける潜水業務従事者ごとに、送気を調節するための空気槽及び事故の場合に必要な空気をたくわえてある空気槽（以下「予備空気槽」という。）を設けなければならない。

2予備空気槽は、次に定めるところに適合するものでなければならない。

一予備空気槽内の空気の圧力は、常時、最高の潜水深度における圧力の一・五倍以上であること。

二予備空気槽の内容積は、厚生労働大臣が定める方法により計算した値以上であること。

3第一項の送気を調節するための空気槽が前項各号に定める予備空気槽の基準に適合するものであるとき、又は当該基準に適合する予備ボンベ（事故の場合に必要な空気をたくわえてあるボンベをいう。）を潜水業務従事者に携行させるときは、第一項の規定にかかわらず、予備空気槽を設けることを要しない。